日経新聞報道によると、米民生技術協会（CTA）は2015年のデジタル家電の世界売上高が14年比8%減の9690億ドル（約116兆円）と3年ぶりのマイナスになったもようだと発表した（http://www.nikkei.com/article/DGXLASDZ05I0T_V00C16A1TI5000/）。スマホが台数マイナスとなり価格下落もある。iPhone新型も日経は30%減と報道しているが、半減だろう。2016年展望でも述べた（http://www.circle-cross.com/2016/01/01/2016年1月1日-2016年の電機精密業界を展望する/）ように、16年も厳しく、次のけん引役もない。加えて利上げで新興国リスクが出てきたし、中国や中東も不安だ。鍵はこれまでの経済の常識とは異なる「習ノミクス」と次のiPhoneの投入時期だろう。
セットで10%弱のマイナスは、デバイスで30%のマイナスとなり、装置では半減となる。これは、ITバブル崩壊、リーマンショック時に近い。台湾ファンドリも、当時60%以下になった(リーマン時は30%)が、ちょうど、2015年4Qは60%程度になりそうだ。また、業績では10%減収は、30%減益、30%減収は半減か赤字転落である。