JDIがリストラを発表。17時のテレコンには参加できなかったが、再生を聞いた。吉田CFOが簡潔に説明、質疑が10強、本間CEO、有賀COO、吉田CFOが回答。シャープが鴻海案を選択、INCJ主導のJDIとシャープとの統合の可能性がなくなり、また、アップルのOLED採用が早まり、OLED投資対応やリストラが懸念される中で、早い決断と早い開示は評価したい。
今回のリストラは、3Q決算でも説明された、変動費固定費の両面で損益分岐点稼働率を引き下げるデイリーのリストラを第一フェーズとすると、抜本策の第二フェーズ。次は攻めのポートフォリオ改革であり、クルマや反射型や4K2Kの中型パネルを狙う第三の柱の第三フェーズである。
リストラの内容
リストラの内容は、①国内前工程の停止と減損除却損で、既に稼働率が大きく低迷している茂原V3ラインG4.5アモ中心75k相当を12月までに、同様に東浦のG3.5の47kのうちFab1の20kを4月に停止、②海外後工程子会社数社のうち2社を売却および各社減損、なお、協力工場、EMSとは引き続き強固な連携、③人員削減、45歳以上を対称に300-400人を早期退職、国内人員6000名強の5%相当。これらにより、今期140億円を計上する。なお、大半は減損であり、キャッシュアウトは50億円以下だろう。また、海外後工程も減損費用があるが売却益で相殺するのだろう。それゆえ、実態のリストラ費用は200億円近いだろう。
シャープとの統合リスクも消え、OLEDに向け攻めの準備
以上による固定費削減は170億円だが、100億円以上がDep減と工場停止によるユーティリティコスト減。2016年度は茂原V3が12月停止であり、80億円であり、フルに効くには2017年度。ちょうど、OLED先行投資による固定費増加が200億円以上は想定され、これを消す効果が大きい。いわば、シャープとの統合不安リスクも消え、OLED化に本格的に攻める準備ができたといえよう。
競合状況
競合状況に関しては、さすがに周回遅れとされる韓国勢のコメントはなかったが、中国や台湾に関しては、第二世代PEやアドバンストLTPS、4K対応で差別化できるとしたが、その通りだろう。シャープ鴻海連合については、サプライチェーンの強みは脅威だが、かなりシャープが弱体化しており再生に2-3年かかる故に、OLED化では1-2年先行していると強調した(そうならば以前に統合メリットシナジーが大きく1+1が2と強調していたのは何だったのかと思う)。INCJに遠慮せず体裁づくりは、やめて、どんどん、前に進むべきだろうし、装置メーカーも含め、OLED化でリーダーシップをとるべきだろう。