5月9日15時半～16時半で決算説明会、藤田社長、道嶋CFO、河野氏が出席、プレゼンは藤田社長で業績と中期戦略の中で注目のOLEDへの取り組みが示された。
業績は横這いだがFCFが改善
業績は、2015年度は、受注450億円、売上455億円、OP12.9億円、NP7.4億円。期初計画(売上470億円、受注470億円、OP14億円、NP7億円)は下回ったが3月24日の下方修正(売上453億円、OP11億円、NP7億円)は上回った。FPDはシャープの混乱はあったが、想定通り堅調、半導体は、後工程が、後半に受注急減、前工程は逆に年明けから急回復、中国中心に受注が伸び、読みにくい年の中で、サービス事業は計画通り110億円へ。在庫削減、FCF32.5億円などは立派。マイナス金利で割引率が1.44→0.3%によりPBO11億円悪化により自己資本比率が30%を割った。
2016年度は、受注470億円、売上470億円、OP13億円、NP8億円と横這い前提。FPDについては、SEAJ1月の予測が、2015年度3098億円(2014年度2717億円)、2016年度3747億円、2017年度3200億円とOLED投資が増えるものの2017年度以降の不透明感を織り込み、半導体は堅調だという前提。
中期展開では、FPDでの世界シェア1位のWETやOLBに加え、新分野として、OLED、先端半導体、IOT、光学膜、新商品として、ヘルスケア、エネルギーを挙げた。
OLEDやIOT、3D・WLP対応
OLEDでは、液晶のTFT工程同様、高シェアのバックプレーン工程で同様の強みを発揮、OLED工程では、洗浄やインクジェットによるバリア膜の新商品、モジュール工程ではフレキ対応COFを投入するようだ。向け装置に展開。
連携
過去と異なり、FPDや半導体では、東芝依存度は下がっているが、ヘルスケアやエネルギーでは、東芝と連携強化。
経営基盤強化
今回もっとも注目されたのが、役員への中期業績連動型報酬の導入、社員への配当型賞与制度の導入研究開発費を、売上横這いの中で、2015年度29億円から2016年度に一気に36億円、また技術者比率を同様に、56%、58%に上がる計画も注目。