企業を中長期で評価する上で研究開発は非常に重要であり、何度も取り上げてきた。総合電機では、不祥事問題の東芝を除き、各社とも、ほぼ毎年開催されている。今年では、まだ富士通がないが、6月末に日立が開催されるようだ。
http://www.circle-cross.com/2015/04/03/2015年4月3日-グローバル-オープンイノベーション-ノンリニアモデル化の中で変わる日本の研究開発体制-ケース１-富士通研究所見学/
http://www.circle-cross.com/2015/04/20/2015年-4月19日-変わる日立の研究開発/
http://www.circle-cross.com/2015/06/04/2015年6月4日-グローバル-オープン-ノンリニアで-変わる-necの研究開発戦略/
http://www.circle-cross.com/2015/06/06/2015年6月4日-三菱電機の研究開発/
http://www.circle-cross.com/2015/12/11/2015年12月10日-necの研究開発ir-ノイマン-ムーアを超える脳型設計思想/
http://www.circle-cross.com/2016/02/20/2016年2月17日-三菱電機の研究開発説明-展示会/
そもそも、研究開発費が、どの程度であるべきかは、重要な問題である。多くの場合は、研究開発費の多寡は売上比で示し、電機メーカーでは、かつては5-10%であったが、最近は、概ね3-5%となっている。
研究開発の目的が本来的には、新製品開発を通して新事業創出である以上、売上成長期待分だけは研究開発費に回すということになる。つまり全社の期待成長が10%なら、売上高比で10%、5%成長なら研究開発費も5%というわけだ。それゆえ、近年の期待成長の低下に伴い、電機メーカーでは研究開発費の％も減ってきた。これは、セグメント別でも同様であり、期待が高い部門は％も高くなる。半導体や医療では、10%前後が必須であり、通信や自動車も、5-10%であり高い。スマホやカメラも5%以上であることが多い。家電や重電は数%である。