メモリー事業の分社が決まり、分社会社は、ようやく15年越しの議論を卒業し、成長に向けて離陸し、東芝本体は再生への可能性が高まった。
運命の時は、3月中旬の臨時株主総会と、特設注意銘柄解除等の動きだろう。その株主総会に向けた議決権の基準日が2月11日であり、また14日に損失金額確定や今後の財務強化策、原発などリストラ策など発表される。東芝の長い歴史の中でも例のない重要な期間であろう、また、この2月中旬に向け、発表への期待と不安、議決権を取ろうと買う者、見切って売る者、いろいろ動きがあるだろう。
最悪事態を覚悟する中で道は開かれよう
2005年以降の異常事態から脱する
原子力は国任せにすべき、東芝だけの問題ではない
WD/サンディスクで不明な点
売上計上とサプライチェーン
経営重心®分析の有効性