近年、ガバナンス重視の中で、社外取締役について議論が高まっている。今回は、社外取締役、コーポレート・ガバナンスについて、最近、刊行された「コーポレート・ガバナンス本当にそうなのか？大量データからみる真実」(円谷昭一 一橋大学CG研 2017年12月同文堂出版)という興味深い書籍の内容を紹介しつつ論考したい。
金融庁は2018年のコーポレート・ガバナンスルールで、現在の社外取締役2人以上を1/3以上とするようだ。https://www.nikkei.com/article/DGKKZO26893360U8A210C1EE8000/
会社四季報などによると、上場約3600社の役員総数は約4万人、また、日本取締役協会によると、一部上場の約2000社の取締役数は9.3人である。http://www.jacd.jp/news/odid/cgreport.pdf
社外取締役は不足
「コーポレート・ガバナンス本当にそうなのか」興味深いデータ
相談役や顧問
中計に関する日本と海外比較
指名委員会の実態
社外取締役に期待できるか