4月25日17時半開催の決算及び新中計説明会に参加、質問もした。説明は、宮崎社長、櫻井CFO長。なお、セグメントは、これまでの、科学医用システム、電子デバイスシステム、産業システム、先端産業部材から、アナリティカル・ソリューション、ナノテクノロジー・ソリューション、インダストリアル・ソリューションへ変更。また、近く社名を、日立ハイテクノロジーズから日立ハイテクに変更、本社も、虎ノ門ヒルズに引っ越すようだ。
業績は慎重？
2018年度は売上7311億円、調整後OP667億円、EBIT642億円、NP484億円、売上は計画比下ブレだが、利益は上ブレ、最高益更新。セグメント別では、電子顕微鏡がデバイス向け増加、医用もアジア好調。デバイスもメモリ延伸を、MPU等、先端投資のロジックで補い好調。
2019年度は売上7100億円、調整後OP、EBIT共に560億円、NP410億円。今回から新セグメントだが、アナリティカル・ソリューションは、科学医用セグメントから、半導体用の電顕や評価装置が、電子デバイスセグメントのナノテクノロジー・ソリューションへ移った。産業システムと先端産業部材は、ほぼ、インダストリアル・ソリューション。
新セグメント別に、2018年度⇒2019年度では、アナリティカルが、売上1664→1700億円、EBIT286→276億円、ナノテクノロジーが、売上1871→2055億円、EBIT347→300億円と、増収、減益、インダストリアルが、売上3865→3572億円、EBIT64→54億円と減収減益。
アナリティカルとナノテクノロジーが増収減益は、R&Dなど先行投資負担。ヘルスケアはやや価格低下があるようだ。ナノテクノロジー増収は、SPE市場は2019年が減少となる中で、ロジックが強いようだ。2021年度までの累計成長は3%。メモリ本格回復は2020年と推定。電顕とSPEが同部門になり、電子線技術が集約強化は注目だろう。また、統合ソリューションも展開。
中計ではM&A強化、見る、測る、分析するを強化
まず、2018中計は、EBITマージン率10%以上、EBITに占めるサービス事業比率50%以上を何れも達成(2018年度は、それぞれ、14%、61%)し立派だ。成長戦略投資は、2016〜2018年度類型で、R&D800→811億円、Capex400→546億円、M&A300→197億円。
M&Aだけ下ブレだが、英オックスフォードインスツルメンツ等買収を成功させた。
新中計では、「見る」「測る」「分析する」を強調したが、これは、ディスコの、Kiru(切る)・Kezuru(削る)・Migaku(磨く)に似ており、明確だ。アナリティカルでは、自社+アライアンス・M&A、ナノテクノロジーでは、「見る」「測る」「分析する」に「加工」を加え、最先端の研究開発量産に貢献、インダストリアルでは、OTをベースに、CASEや5Gを成長機会。
KPI目標では、EBITマージン率10%以上、ROE10%以上など。他方で、サービス比率などは消えた。投資戦略では、2019〜2021年度で、R&D1000億円、CAPEX800億円、M&A1000億円と2018中計より大幅増。