4月30日15時半～16時半よりテレコン説明会に参加。マスコミ合同で、テレコンは珍しい。一部、やや音声が聞き取りにくい。村田会長、新社長就任の中島専務、コンデンサの井上専務、竹村常務。村田会長から簡潔な挨拶の後、南出氏より決算説明、質疑は、各氏が対応、時間かっきりに修了。リーマンショック時に比べ、落ち着いており、マスコミ報道などから受ける印象と異なる。セット台数前提はスマホ10%減、クルマ20%減とまずまず妥当な印象。2021年度は、5G本格化に加え、クルマの回復もあり、かなり期待できそう。中島氏は内示があった時はコロナ想定してなかったが、スピード感重視で臨むと発言。
業績上ブレは在庫、今期は減益計画
2019年度は売上1.53兆円、OP2532億円、NP1830億円と、売上240億円、OP230億円の上ブレ。4Qが、5G基地局や、端末も3QからのMLCCやモジュール好調で値下げも少ない上、ユーザーの部品確保がMLCC汎用品であり、稼働益やコストダウンも多く、貴金属売却78億円もあり、米Viosメディカル社の暖簾減損39億円のマイナスを補った。4Q受注全体は、y/y17%増だが、1月が2%増、2月15%増、3月35%増、うちMLCCでは、3月は48%増と大きい。MLCCでは、5G比率は、3Qの10％から上昇。ただ、在庫増は見込んでおり、上ブレ要因ではない。
2020年度は不透明ながら、コロナ収束は上期の前提で、売上1.43兆円、OP2100億円、NP1500億円、為替107円前提(2019年度は108.75円)。コロナ影響は売上1700億円、2019年度の300億円の前倒し反動300億円もあり、実態は1.6兆円とのこと。
主要セット動向
主要セットの2020年度台数前提は、スマホ10%減、PC1%減(ノート、デスク共に3%減、タブレット1%増)、クルマ20%減である。5G比率は、2019年度スマホ13.7億台のうち0.5億台、2020年度は12.4億台のうち、2.5億台前後。