ソフトウェア業界などでは、可処分時間という言葉をよく使う、ソフト開発などで人月計算することもあり、時間の使い方にシビアだからだろうか。
実質労働時間も可処分時間も少ない
GDP成長率は、労働人口増加率と労働生産性向上で決まるため、人口が増えない日本では、女性や外国人活用など労働人口増加と、ホワイトカラーやシニア層の生産性向上が重要とされてきた。
統計では、1日の労働時間は一定であり、働き方改革で皮肉にも無駄な会議が増え、勤務時間が短くなり、集中できる時間が細切れで生産性が帰って落ちている。
テレワークで通勤準備時間を減らせば、可処分時間は増える
しかし、レオスの栗岡アナリストと懇談で盛り上がったが、テレワークが進み、週に2回程度の出勤日を設けるなどメリハリが付けば、通勤通学前後の無駄な時間は減り、可処分時間はかなり増えそうだ。
れが、毎日でないにせよ、実質労働時間が7時間程度に増え、可処分時間が8時間となれば、そこを勉学やリフレッシュ等に使えば、労働時間での生産性も増えるだろう。そうであれば、GDP成長率にプラスだ。
時間リソースポートフォリオ改革～年代分割から曜日・時間帯分割へ
さらに、これまでの日本人は、学生までは受験勉強、学生は遊び、就職後は仕事漬け、定年後は、それまでの「リフレッシュ無き消耗」で、暇つぶしや孫相手等となりがちだ。
これが人生70年なら、燃え尽きてジエンドでもいいが、100歳となると大きな課題となるが、もはや何もできず、30年を無為に過ごす可能性もある。