NIDEC1Q決算が、7月21日17時よりWEB開催、参加した。いつも通り、IR永安氏が司会、永守会長が10分程度のプレゼン、関社長、佐藤CFOが出席、質疑は会長と社長が中心。プレゼンや回答では、動画で表情が分かる。質問数は、それほど多くは無かった。WPR4も2トップ体制が機能しているようだ。
1Q決算は減収増益WPR4効果
実績は売上3369億円、OP281億円、NP203億円、減収増益は立派。会社想定OP200億円を上回るが、WPR効果100億円。部門別には、車載以外は増益を達成。精密小型モータでは、テレワーク需要でUFF(Ultra Flo FDB)が1Qは500万台と過去最高出荷。家電商業産業もコスト構造改善で減収ながら、OPM改善。車載も売上大幅減ながら黒字確保。損益分岐点比率を、内製化や構造改革により、70%を50%まで下げ、半減でもR&Dを継続しながら、一定のOPM確保。連結対象となった旧オムロン車載の日本電産モビリティも売上半減でOPM改善もWPR効果。これまでは月100億円程度が4-5月は20億円割れとなり、何もしなければ年間200億円の赤字が出るところだ。車載は足元、前年同期比で、4月約30%、5月約40%、6月65-70%程度、7月も改善傾向であり、2Qは大幅改善だろう。特に、トラクションモータのE-axle採用が累計450万台を超えた。
NIDECは日本のテスラ～分水嶺2024年を織り込む
株式市場では、テスラがトヨタの時価総額を超えたことは話題になっており、アフターコロナ時代に、EV化を織り込みつつあるのだろう。以前から、永守会長は、2024年が分水嶺であり、EV化が一気に進むと示唆してきた。現状は、EVの技術要素の、バッテリー、モータ、インバーターでは、バッテリーのコストが高く、全体最適、システム的に考える必要がある。そこでは、Tier1の存在感がある。
まず裾野を広げ、要素技術を集める
現在、NIDECは、広く15社からトラクションモータの受注があり、2/3は中国、1/3は欧米日本だ。中国は、E-axleで、欧州は単品モータ売りが多い。まずは、裾野を広げ、中国中心に、着実にシェアを拡大、30％を取れば、勝負はあったと同然であり、コストを30%下げる。
そこで2024年の分水嶺を迎えれば、Tier1も含め、一気にシェアを拡大できる。NIDEC自身がEVメーカーにはならないが、ほぼ一歩手前まで可能だ。